ニコン 交換レンズ生産ベトナム移管で品質低下を懸念する声

要約

NikonRumorsの報告によると、同社は1本のレンズの生産を中国からベトナムへ移管するとされている。これは、ニコンのシリアル番号追跡サイト「Photosynthesis」を調査したRoland氏の情報に基づくものだ。

その一例がZ 28-75mm f/2.8である。このレンズは当初中国で製造されていたが、その後の生産分ではレンズ本体と製品パッケージに「Made in Vietnam」の表記が付けられるようになった。ニコンのウェブサイトでは、Z DX MC 35mm f/1.7がベトナム製レンズとして掲載されており、この変更が公式文書に反映されるまでには時間がかかる可能性がある。また、正式な発表なしに生産拠点が移される可能性もある。

その理由として考えられるのは、現在継続している関税問題である。中国から製品を輸入する企業にとって、これは大きな課題となっている。中国製品には合計35％の負担が発生するのに対し、同じレンズでもベトナム製であれば約10％程度で済む。つまり、中国で製造された一部のレンズは非常に高価になり得るため、写真家たちが他社のサードパーティーレンズに流れる可能性がある。

さらに、特定のレンズの製造を移管すること自体も無償で行える作業ではない。生産ラインを移設すれば、それに伴うコストが発生し、その費用は最終的に製品価格へと反映されることになる。

おそらく、読者の中にはレンズの品質について心配している人もいるだろう。しかし、次の点を考慮すべきである。

• 関税が引き下げられたり撤廃されたりしても、価格の変化はすぐには起こらない可能性がある。ベトナムでのコスト削減効果は、生産移転に伴う費用によって相殺される可能性がある。そのため、価格変動がレンズに影響を及ぼすことになる。
• レンズに付けられた製造国表示を確認することで、価格動向をある程度推測できる可能性がある。また、過去に一部のタムロン設計のOEMレンズで見られたように、生産上の細かな違いを示唆する場合もある。
• 今後さらに多くのレンズで同様の移管が行われる可能性がある。ベトナム生産が長期的に低コストを実現できることが証明されれば、NIKKOR Zシリーズも28-75mm f/2.8と同じ道をたどるだろう。これは、この種の発表が今後少なくなることも意味している。
• 122条の追加課徴金は2026年7月24日頃に失効する予定であり、その結果として価格設定や製造戦略の動機が再び変化する可能性がある。これは新しいレンズの購入を検討している人々にとって不確実性をもたらす。
• タムロンはすでにベトナムでレンズを製造しており、他のメーカーも同様の課題に直面している。そのため、生産拠点の移転を進める企業が増える可能性がある。今後どのブランドがこの流れに続くのか注目に値する。

要するに、タムロンがベトナムでレンズを製造しているのであれば、ニコンがそのレンズの製造をタムロンに委託している可能性は十分考えられる。そして、もしそうであれば品質面で大きな心配はないだろう。しかし、それ以外の場合でも、「日本製だから優れている」という考え方が必ずしも常に正しいとは限らない。