ニコン レンズライセンス料徴収開始か マウントを閉じる可能性!?

ニコン レンズライセンス料を徴収開始？

マウントを閉じる方向か

ニコンがサードパーティーレンズメーカーからライセンス料を徴収し始めているのではないかとの情報をOrdinaryFilmmakerが伝えています。

記事によれば、ライセンス料を支払っていないサードパーティーレンズメーカーに対し、今年からライセンス料の支払いを求めるようになったとしています。そのためサードパーティーレンズメーカーから登場するZマウント用レンズの数も少なくなっているとしています。

そして記事では、ニコンもキヤノンとまったく同じことをしようとしているのではないかと述べています。このライセンス料の支払いに関してもし事実であるとすると、以下のようなシナリオが考えられそうです。

１）ライセンス料を支払えば、どのメーカーでも発売を認める

もっともオープンな形がこのシナリオです。ライセンス料を支払うことで、Viltroxやタムロン、シグマなど、どのメーカーでもZマウントレンズを正式に発売できるようになります。ユーザーにとっては選択肢が広がり、価格帯も多様化するためメリットが大きいと言えます。ニコン側もライセンス収入を得ながら、Zマウントの普及を加速させることができます。ソニーがEマウントで採用している方式に近く、最も現実的でバランスの取れた方向性と言えるかもしれません。サードパーティーの動向を見ても、この流れは歓迎されるはずです。

２）ニコンが許可したメーカーだけ認める（選択制ライセンス）

次に考えられるのが、ニコンがメーカーを選別する方式です。タムロンのように技術協力関係があるメーカーは許可し、品質や信頼性に不安があるメーカーは認めないという形です。これにより、Zマウントの品質基準を維持しつつ、一定のサードパーティー製レンズを市場に出すことができます。ユーザーにとっては安心感がある一方、選択肢が限定されるため、価格競争が起きにくいという側面もあります。ニコンがブランド価値を守りたい場合、この方式は魅力的に映るかもしれません。ニコンの戦略を踏まえると、十分あり得るシナリオです。

３）今後はどのメーカーにも発売を認めない（完全クローズ化）

もっとも厳しいシナリオがこれです。Zマウントを完全にクローズ化し、サードパーティー製レンズを一切認めないという方向性です。キヤノンがRFマウントで採用している方式に近く、純正レンズの品質とブランド価値を守るという点ではメリットがあります。しかし、ユーザーの選択肢が大きく制限され、特に低価格帯のレンズが不足するため、エントリー層の参入ハードルが上がる可能性があります。ニコンがこの方式を選ぶかどうかは不透明ですが、もし採用されればZマウントの市場構造が大きく変わることになります。マウント戦略の比較を見ると、この方式はリスクも大きいと言えます。

このように、3つの可能性が考えられそうです。しかし、現時点では、ニコンがどのような考えを持っているかは不明で、どのシナリオを採用するかは未知数です。

そして気になるのは、もしニコンがサードパーティーレンズメーカーにライセンス料を求めているとしたら、最近でもZマウント用のサードパーティーレンズが発売されているため、それらの製品はライセンスを受けて発売されたものなのか、そうではないのかということですね。

もしライセンスを受けて発売されているのであれば、今後もサードパーティーレンズの発売を認める方針だということになり、シナリオ1の可能性が高く、ユーザーに与えるダメージも比較的小さいものとなりそうです。しかし、いま発売されているレンズの継続販売は認めるものの、新しいレンズの発売を認めない方針ということになるとユーザーにとっては大きな影響を受けることになりそうですね。

さらにニコンのAPS-Cフラッグシップデジタルカメラについて「APS-C旗艦機Nikon Z90 4500万画素は多すぎ? ニコンらしくないとの声」で詳しくお伝えします。

–OrdinaryFilmmaker

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