サードパーティーレンズの性能を危惧か
要約
中国製レンズはZマウントにとって脅威なのか?
私は最初に見出しの質問に答えておく:現時点では、そうではない(ただし記事全体を読んでほしい)。
ニコンについての答えも提示しておく:私は、ニコンが彼ら(中国メーカー)をそれほど脅威だと考えているとは思わない。しかし、他者がニコンの知的財産から利益を得ていること、そしてそれが将来に何を意味するのかについて、ニコンが不安を感じているのだと思う。
一眼レフやデジタル一眼レフの時代後期、シグマ、タムロン、トキナーは常にマウント通信をリバースエンジニアリングし、サードパーティレンズを提供していた。そして時折、既存カメラのアップデートや新型カメラの登場によってマウント通信がわずかに変わりレンズが動作しなくなり、該当するレンズメーカーはファームウェアアップデートを提供して問題を修正したが、当時は現場でアップデートする手段がなかったため、レンズをメーカーに送り返す必要があった。ニコンのサポート窓口は、問題のレンズについて何も知らないのに、常に顧客対応の最前線に立たされていた。
ニコンがこれを好ましく思っていなかったことは知っている。ほとんどの場合、互換性を意図的に壊したのはニコンだと非難された。しかし、ニコンのエンジニアやプロダクトマネージャーと話した際の答えは常に「私たちは自社製品を改善したかっただけで、サードパーティレンズに対してテストはしていない」というものだった。
私は、ニコンが現在、マウント通信をライセンスしていないサードパーティレンズを潜在的なサポートの問題として見ているのだと思う。実際、最近もライセンスされたタムロンレンズの一部で、カメラのファームウェアアップデート後に問題が発生したが、両社の間で正式なコミュニケーションがあったため、迅速に解決された。
Zマウントで通信プロトコルを使うすべてのレンズメーカーがライセンス契約を結ぶべきだとニコンが考え始めたあたりから、状況がこじれ始めたのだと思う。
タムロンレンズのZマウント版がEマウント版より約$30高いことに気づいているかもしれない。これは販売数やZマウント特有の部品のせいではないと私は考えている。おそらくニコンがレンズ1本あたり小額のライセンス料を課しているからだ。消費者価格で$30の差なら、実際のライセンス料は1本あたり$10未満だろう。$1000以上のレンズなら大した問題ではなく、需要に影響もしない。
しかし、$200のレンズではどうなるか?価格が押し上げられ、販売に影響が出る可能性がある。中国メーカーは価格で勝負してきたため、マウント料の支払いに難色を示しているのだと思う(訴訟前にViltroxとニコンが話し合っていたのは明らかだ)。さらに関税の問題も加わると、上海や香港の経理担当者が利益とキャッシュフローについて不満を言い始めたのだろう。
マウントライセンスは、タムロンの件が示したように、こうした問題を過去のものにできる可能性がある。もしそれがレンズ1本あたり$30の追加で済むなら、私は賛成だ。ニコンも同じ立場だと思うが、これは私が行間を読んでいる部分も大きい。
おまけ:すでに中国メーカーのリバースエンジニアリングによる問題も見られている。静止画ではほとんど表面化しないが、動画AFや絞り制御で複数の非ライセンスレンズに問題があるのを確認している。
ライセンス供与で互換レンズの問題が改善する可能性
なぜニコンが特許侵害で互換レンズメーカーを提訴したのか、それを分析する記事が公開されています。上記は要約したものになりますので、全文は本記事下部の記事元リンクからご覧ください。
記事では、ニコンは中国製レンズメーカーのレンズを現時点では脅威とはみなしていないのではないかとしています。その理由として、現時点で純正レンズの売上の大多数はズームレンズによるものであり、単焦点レンズの販売比率はあまり高くないため、高性能なズームレンズをまだ発売できていない互換レンズメーカーは、現時点では大きな脅威とはなっていないのではないかと推測しています。
それでは、なぜニコンがViltroxを特許侵害で提訴したのかというと、ニコンの特許を無断で利用して利益を得ようとしていること、そしてサポートに関する問題が発生している可能性があることが指摘されています。
まず、ニコンの知的財産を利用して他社が利益を得るのは論外であり、この点については異論は少ないと思います。問題は、互換レンズであるにもかかわらず、レンズが正常に動作しなかったり不具合があった場合に、その報告がニコンに寄せられてしまうことが、問題を複雑にしている側面もあると思います。
さらに、ニコンが製品の品質向上のためにファームウェアをアップデートした際、互換レンズがうまく動作しなくなる可能性があり、その結果としてニコンが批判を受けるリスクもあるため、この点を危惧したのではないかという指摘も理解できるものがありますね。
そのため、ニコンはすべてのレンズメーカーに対して正式なライセンス取得を求めているのではないかと記事では述べられており、しかもそのライセンス料はそれほど高額ではないとされています。メーカー側がライセンス料を支払い、問題なく動作するレンズを販売することが、ユーザーにとっても望ましいのではないかとしています。
逆に言えば、ライセンスを取得することで、現時点で見られる互換レンズ特有の不具合が解消される可能性もあり、むしろユーザーにとっては選択肢が広がるというメリットがあるとしています。筆者の経験上、問題のない非ライセンスの互換レンズはほとんど存在せず、その問題が解決される可能性があるという指摘もなされています。
ニコンが今後、完全に自社が認めたレンズのみを許可する方針なのか、それともすべてのメーカーにライセンスを付与する方向で進めるのかは現時点では不明ですが、今後の動向が気になるところですね。
さらにこの記事の関連情報を「ニコン 互換レンズ排除は逆効果!? 顧客離れを指摘する声」で詳しくお伝えします。
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