ソニーがアメリカで製品価格を大幅値上げ 平均で10% 製品によって30%強も

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ソニーがアメリカで大幅な値上げを実施か

ソニーがアメリカでカメラの製品価格を大幅に引き上げていることが話題になっています。なぜソニーはこのような値上げを実施しているのか、この記事で詳しくお伝えします。

アメリカにおけるソニー製品の最大30%の値上げが、現在、すべての主要小売店で実施されている。そして、それはいくつかの理由から大きな問題である。

ソニー製品はすでに競合他社よりも高価格であった。この値上げにより、アマチュアや写真愛好家が新しい機材を購入することを正当化するのがさらに難しくなっている。

フルサイズのシステムは現在、多くの人々にとって手の届かない存在となりつつあり、潜在的な購入者をAPS-Cに向かわせている。しかし、その分野におけるソニーのラインナップは限られており、富士フイルムはより手頃な価格で、デザイン性が高く、技術的にも優れた選択肢を幅広く提供している。

ソニーがするべきこと

  • より競争力のある価格設定を行う
  • 時代遅れのモデルを早期に刷新する
  • 流行を取り入れる:固定レンズ式カメラ、エントリークラスのAPS-C
  • コダック風の内蔵フィルムシミュレーションを搭載する
  • カメラを再びわくわくするような楽しい製品にする

カメラの値上げ

  • Sony α9 III: $5999.99 → $6399.99
  • Sony α1 II: $6499.99 → $6999.99
  • Sony α1: $5499.99 → $5899.99
  • Sony α7r V: $3899.99 → $4199.99
  • Sony α7s III: $3499.99 → $3799.99
  • Sony α7r IV: $3199.99 → $3399.99
  • Sony α7 IV: $2499.99 → $2699.99
  • Sony FX30: $2199.99 → $2349.99
  • Sony α7 III: $1799.99 → $1899.99
  • Sony ZV-E10 II: $999.99 → $1099.99
  • Sony ZV-1II: $899.99 → $999.99
  • Sony α6400: $899.99 → $999.99
  • Sony 6700: $1398.99 → $1499.99
  • Sony ZV-1F: $499.99 → $549.99
  • Sony α7c II: $2199.99 → $2399.99
  • Sony α7cr: $2999.99 → $3199.99

各メーカが値上げへ

ソニーがアメリカで値上げを実施していることが話題になっています。

記事によれば、カメラやレンズの値上げが行われ、製品によっては30%もの値上げとなっているものもあるとされています。上記はカメラの値上げリストですが、レンズではSEL15F14Gが949.99ドルから1399.99ドルに値上げされたとされており、これが事実であれば値上げ率は約47%となり、大幅な価格上昇です。

ただし、この価格は短期的な割引が実施されていた製品であった可能性があるため、単純に大幅な値上げと考えるのは適切ではない可能性があり、注意が必要です。

上記のカメラのリストでは、おおむね7〜11%の値上げとなっており、これは日本の関税率を考慮すると妥当な範囲と言えます。30%以上の値上げ率となっているものは、ソニーが中国のみで製造している製品である可能性があり、その場合、この製品については中国の税率が適用されていると考えられます。

カメラの値上げはソニーだけでなく、キヤノンやニコンも実施しており、キヤノンの平均的な値上げ率は9.7%、ニコンの平均的な値上げ率は10.05%とされています。これは日本の関税率とほぼ一致していると考えられます。しかし、EOS R3のように、かつて3999ドルで販売されていた製品が4999ドルまで値上げされたケースも報告されています。こちらは25%の値上げとなっており、かなり極端な例です。

なお、ニコンはタイで製造している製品も多く、タイから直接アメリカへ輸入される場合、アメリカ国内でのニコン製品の価格は従来より30%以上の値上げとなる可能性も出てきています。今後の動向が気になるところですね。

(source)SonyAlphaRumors

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コメント

コメント一覧 (2件)

  • 元社長の平井さんはカメラ好きで、α7シリーズにリソースを全力投入しました。他社から高給でエンジニアを引き抜いたりもしました。
    ちなみに、平井さんは社長になる前は、αだけでなくニコンの一眼も使っていたそうです。

    その後、社長が2代変わって、事業環境も変わり、カメラに全力投球する状況ではなくなったのでしょう。
    販売台数が減っても、高給なエンジニアが多く残り、トランプ関税もかかれば、もはや値上げしか残されていないはずです。

  • 関税上乗せに伴う処置
    アメリカ人は受け入れるしかない
    文句あるならトランプに言えよ

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