ソニーの新ファームに関する噂
今後、ソニーは主要機能の新ファーム更新を有料化するかもしれない、そんな噂が投稿されています。どのような噂なのでしょうか？
それでは記事をみてみましょう。
これは匿名の情報筋からの噂だ。これが本当かどうかはわからないし、確率的にはこのような匿名の情報が正しい可能性は低い。だから、これが完全にフェイクかもしれないということを覚えておいてほしい。
私はソニーイメージングソリューションズで働いている。今週初め、α7S IIIの今後のアップデートについて詳しく説明されたプレゼンテーションファイルを見た。私はシネマカメラのファームウェアアップデートを受け、古いカメラには欠けている機能があることを話していることを知っているが、何かが起こっているかもしれないし、少なくとも内部的に議論されているようだ。
スライドにはα7S IIIの二つの将来のファームウェアアップデートが示されていた。しかしα1については言及されていなかった。
最初のものは、”プロフェッショナル・フィルムメーカー・アップデート”というラベルがあり、4k DCI 24p録画、フォーカスマッピング、CineEL、カメラ内アナモルフィック・デスクイーズ、LUTインポート、インスタント機能メニュー、スタンバイムービー機能と記述されていた。更新パッケージの価格は370ドルと記載されていた。
二つ目はVer3.0というラベルがあり、フォーカスブリージング補正の記載があった。このスライドには価格が記載されておらず、日付として7月23日と記載されていた。
ここで興味深いのはソニーが初めて有料のソフトウェアアップデートを提供することだ。これは会社と顧客の両者が満足する解決策になる可能性がある。顧客は所有するカメラの機能を最大化する選択肢を手に入れ、ソニーは改善する作業に対して報酬を得ることができる。
この噂は完全にフェイクかもしれないが、それでも議論する価値はあるだろう。
大規模新ファームは有料化で？
まず始めに、この噂は完全に新しい情報筋からのもののようで、確認が取れていないのでフェイクの可能性があることに注意してほしいとしています。なので、そういう可能性があるかもしれないな程度で理解しておくといいと思いますね。
まず、この噂の前提条件として、ソニーは現在の最新のVlogカメラやシネマカメラの売上を最大化するために、α7S IIIなどに機能追加の新ファームの提供を躊躇っているのではないか？という噂がありました。
今回紹介した噂は、このα7S IIIになぜ新機能が追加されないのかといった答えとなるかもしれない内容となっています。詳細は上記の記事からご覧いただくと話がわかりやすいと思いますね。
さて、内容的には、α7S IIIの新ファームに関するもので、それには二つあるようです。一つは価格が記述されているもの、そしてもう一つは価格が記載されていないものとしています。
恐らくですが、価格が記載されているほうが有料で、価格が記載されていないほうが無償のバージョンアップにるのではないかと思いますね。
有料版のほうは動画に関する機能が盛りだくさんという感じのようです。無償版のほうはフォーカスブリージング補正が入る程度の機能追加になるらしいことがわかります。
以前はカメラでも他の製品でも販売して終了で、製品そのものに問題があったらリコールで改善というパターンがほとんどでした。しかし最近では何でもネットでつながっているので、何かしらの問題があったら改善された新ファームを配信するので自分で更新するというのが一般的になっています。
この状況は今後もあまり変わらないとは思います。しかし問題は今回のカメラのように、機能が後から大幅に追加されたり、機能拡張される場合ですね。メーカ側としては、新機能を後から新ファームでどんどん追加していくことを検討する場合、その開発費もカメラ価格に転嫁しなければならなくなってしまいます。もしあまり機能追加できなかった場合には、ユーザはそれだけ高い価格のカメラを購入させられることになってしまいます。逆にどんどん機能を追加した場合、新ファームの開発費だけがかかりメーカの利益を圧迫することになりかねません。
ファームウェアだけではありませんが、例えばニコンでは、カメラの有償設定サービスを行っていたこともあります。Z 7とZ 6のRAW動画出力機能を有償で行っており、その価格は税込みで3万3000円でした。
今回のソニーの場合、もし噂が正しければ370ドルということで、これは記事執筆時点の為替レートで換算すると約5万円という価格になります。
常に無償でバージョンアップできれば嬉しいですが、必要な人と必要でない人もいるものです。必要だと思う人には有償の新ファームを提供し、本体価格はできるだけ安く設定するといったことはいい方法なのかもしれません。もちろん不具合の修正は完全に無償で提供というところは当然だろうと思いますね。
さて、この噂、本当なのでしょうか？
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個人的には良い取り組みだと思います。IT屋をやっていますが、ハードには金を払ってもソフトとサポートは無償だと思われている向きが強いと感じます。特に日本人は……
開発費を後から本体価格に転嫁するのは難しいですから、開発したソフト自体で回収するのが適切でしょう。AF機能だけ、のように必要なものだけ買えるとより良いですね。
ただ、違法アップロードサイトへの流出等の対策が難しそう。常時オンラインのデバイスならライセンスサーバーがあればいいですが……ファーム適用をスマホアプリ経由のみ、とかで防げますかね……？
有償アップデート自体は開発費転嫁先が現状これしかないから仕方がないが
5万円はちょっと高すぎませんかね……?