ニコン 3Dプリンタ関連企業2社へ出資を発表 カメラ以外の柱を模索??

ニコン 3Dプリンタ事業2社へ出資

ニコンが3Dプリンだ事業2社へ出資したことが明らかになりました。どのような企業に出資したのでしょうか?

それではプレスリリースをみてみましょう。まずは最初の1社から。

米国のHybrid Manufacturing Technologies Global, Inc.への出資に関して

材料加工分野におけるイノベーションを加速

2022年9月14日PRESS RELEASE/報道資料

株式会社ニコン(社長:馬立 稔和、東京都港区)は、Hybrid Manufacturing Technologies Global, Inc.(CEO: Dr. Jason Jones、以下「HMT社」)への出資を実施しました(出資金額非公表)。

HMT社は、一般に「3Dプリンティング」と呼ばれる金属を積層する加工方法のアディティブマニュファクチャリング(AM)の装置などの、工作機械向けヘッドユニットの開発、製造、販売や関連ソリューションを提供する企業です。

HMT社の工作機械向けヘッドユニットは、ヘッド部分が交換することができるため、これまで加工方法にあわせて複数の装置で行っていた切削作業や付加加工、除去加工、計測、検査など、さまざまな作業工程を、1つの装置で行うことが可能になります。お客さまの生産ラインにある既存の工作機械にも利用が可能なことに加え、金属をはじめとした幅広い材料や、大型部材の加工にも対応。複雑な加工作業における生産性と自由度を飛躍的に向上させることができます。

ニコン独自の光利用技術、精密技術と、HMT社の持つ工作機械向けヘッドユニット関連技術や大型部材への加工ノウハウなどを組み合わせることで、材料加工分野におけるイノベーションを加速し、新たな価値を創造していきます。

  • ヘッドユニット:工作機械などにおける、加工を行う機器

HMT社の概要

社名Hybrid Manufacturing Technologies Global, Inc.
本社所在地米国・テキサス州
代表者Dr. Jason Jones(CEO)
事業内容工作機械向けヘッドユニットの開発、製造、販売および関連ソリューションの提供

ニコンWebサイト

そして次に投資した企業は以下の企業です。

米国のOptisys, Inc.への出資に関して

材料加工分野において、宇宙航空産業の発展に貢献

2022年9月14日PRESS RELEASE/報道資料

株式会社ニコン(社長:馬立 稔和、東京都港区)は、Optisys, Inc.(CEO:Janos Opra、以下「Optisys社」)への出資を実施しました(出資金額非公表)。

Optisys社は、一般に「3Dプリンティング」と呼ばれる金属を積層する加工方法のアディティブマニュファクチャリング(AM)を活用し、宇宙航空産業など向けのアンテナの設計、製造を行う企業です。

Optisys社が手掛けるアンテナなどの宇宙航空産業用部品は、小型衛星や航空機などの燃費改善、搭載量向上のため、小型・軽量化させることに注目が集まっています。

Optisys社は、AMを活用して設計を行うため、複数の部品を組み立てることなく、一体型で複雑な形状のアンテナをつくることができます。AMを活用したアンテナは、従来の製造方法と比べ、部品数の削減による大幅な小型化、軽量化、低消費電力化はもちろん、高性能化、コスト削減、納期の短縮も実現します。

本出資を通じ、ニコンの光利用技術、精密技術と、Optisys社のアンテナの設計、製造技術を組み合わせることで、材料加工分野におけるイノベーションを加速し、宇宙航空産業の発展に貢献していきます。

Optisys社の概要

社名Optisys, Inc.
本社所在地米国・ユタ州
代表者Janos Opra(CEO)
事業内容宇宙航空産業など向けのアンテナの設計、製造

ニコンWebサイト

新たな事業の柱を模索するニコン

このようにニコンが新たに3Dプリンタに関する企業2社に出資したことが明らかになりました。このところニコンは3Dプリンタ関連事業に積極的に投資しています。今回もいきなり2社へ同時に投資をしたということで、きっと他にも積極的に投資をしようと検討しているのだと思います。

3Dプリンタは、今後も新たな技術が次々に開発され、まだまだ成長が見込める分野だと思います。また3Dプリンタではレーザーを当てて金属を溶かして製品を作るなどするので、ニコンの光学技術を製品に反映させることも可能になります。

今はまだ大きな企業でなくとも積極的に投資をしておくことで、将来的に大きな企業になればそれだけリターンを得ることができますし、またはニコンが製造する工作機器へ技術を投入することで、よりよい製品を作ることが可能になると思います。

いまのうちに積極的に有力企業に投資をしておいて将来に備えておこうという目的があると思いますね。

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