好調から一転、CIPA統計 2025年8月のデジカメ出荷数量が激減の理由とは

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CIPA 2025年8月デジカメ出荷数量を公開

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デジカメ販売が突然の不調

CIPAが2025年8月のデジカメ出荷数量を公開しています。上記のグラフはレンズ固定式とレンズ交換式を合算したグラフになっています。レンズ固定式、レンズ交換式の別々のグラフは本記事下部の出典リンクからご覧ください。

グラフを見ると、2025年8月の出荷数量が、これまで好調だった1~7月から一気に減少し、前々年並みに落ち込んでいることがわかります。この落ち込みはレンズ交換式だけでなく、レンズ固定式カメラでも同様の動きとなっています。

しかし、ここ数年のコンデジ人気の復活から、レンズ固定式は前年、前々年を上回る出荷数量を維持しており、依然として好調となっているようです。一方でレンズ交換式は、前々年を下回る水準まで落ち込んでおり、何か普通ではない出来事が発生している様子がわかります。

8月には一体何が起きていたのでしょうか?考えられる理由がいくつかあるようです。

夏の落ち込み

例年、カメラの出荷数量は夏場に落ち込むことがよくあるとされており、今回もそのパターンになった可能性が指摘されています。しかし、今回の落ち込み幅はかなり大きいため、他の理由も考えられるのではとの憶測もあります。

需要の一巡

グラフを見ればわかる通り、5月、6月、7月と非常に好調にカメラが売れていたことがわかります。これが8月の需要を前倒ししたものである可能性が指摘されています。これは、アメリカの関税の影響も関連しているのではないかとの指摘があり、値上がりする前にカメラを購入する人が相次ぎ、その分、8月の需要が減ってしまったとの指摘もあります。しかし、これは欧州や中国でも販売数が減っていることの理由にはなりません。

景気の悪化や不確実性の影響 中国市場の落ち込み

2025年のアメリカの関税の変更を受けて、メーカーはカメラ価格を引き上げているため、アメリカ市場での出荷数の減少はわかりますが、欧州や中国ではあまり理由にならないように思えます。しかし、中国市場では2025年は若い人の失業率が上昇したり、不動産不況が現実化してきており、経済が不透明になっています。さらにアメリカの関税が追い打ちをかけており、経済の不確実性が増しており、これが影響した可能性が指摘されています。

また、欧州でも同様に先行きの不透明感やインフレなどの問題があり、高価格な趣味としての製品であるカメラは購入されなくなったのではないかとの指摘もあります。欧州は中国企業との関係も深いため、中国の経済の落ち込みが欧州にまで及んでいる可能性があり、それが影響したのではという指摘もあるようです。


結果的に確実に何が原因とは言えない状況ですが、全世界的にカメラ販売が落ち込んでいるのには何かしらの理由がありそうです。2025年9月の統計が気になりますね。

CIPA

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