オリンパス さらにリストラを加速?? 他の事業も売却との観測

オリンパス さらにリストラを加速か

オリンパスは顕微鏡など科学事業を分社する検討を始めた。祖業だが消化器内視鏡などの医療機器に経営資源を集中させるため本体から切り離す。2022年4月1日付で100%子会社とする方針だ。収益基盤の強化に向けて事業再編や人員削減など構造改革を進めてきた。

オリンパスには主力の医療領域から遠く、成長力や利益率の向上が期待できない事業や子会社が多く存在する。科学事業の分社化について現時点では「事業売却や人員整理を検討しているわけではない」と説明している。

だが、内視鏡と外科領域に特化する事業再編の動きからみて、「科学事業の分社化は事業売却の布石」(精密機器担当のアナリスト)との受け止め方が多い。22年4月の子会社化を前に事業の売却が発表される可能性が高いとみられている。

Business Journal

オリンパスが医療事業への経営資源の集中を進めていくようです。記事によれば、オリンパスは医療事業以外にも様々な事業を手がけており、それらの事業を子会社化しようとしているようです。そして、その理由は、将来的に事業を売却することが目的と市場では見られているようです。

オリンパスは皆さんご存じの通り、消化器の内視鏡で世界の70%ほどのシェアを占めるトップ企業ですが、最近、技術の進歩が進んでいるリモート手術などの外科領域などに関しては他社よりも送れているようです。

そのため、今後は外科器具の領域にも進出し、シェアを伸ばしていくためには経営資源の集中が必要ということで、様々な”お荷物”事業を売却するというようなことをしているように見えます。

こう考えると、やはりカメラ事業の売却というのは必然だったのかもしれません。オリンパスのカメラ事業にとっては、プラスになったと考えたいですが、爆発的に売れているというわけでもありませんし、新型コロナウィルスの影響がカメラ市場は縮小しているので、OMデジタルのほうも大丈夫なのか心配になってしまいます。

お知らせツイートしています

新着記事のお知らせツイートをしています。フォローしていただけると嬉しいです。
(Twitterページ)https://twitter.com/Nikon1Blog

「オリンパス さらにリストラを加速?? 他の事業も売却との観測」への1件のフィードバック

  1. オリンパスが目指す営業利益率20%は映像事業と科学事業をオリンパスから切り離す事で容易に達成出来ます。
    つまり医療事業のみにする事だけで営業利益率20%達成なのです。難しい事ではありません。
    オリンパスの目的が真のグローバルメドテックカンパニーになる事と営業利益率20%以上を目指す事ですから、多くの投資家の目線も、いつ売却するのか?どのように切り離すのか?が気になるだけだと思います。

コメントする

※名前の入力は必須です
※メールアドレス・ウェブサイト欄の入力は任意です。
※メールアドレスが公開されることはありません。
※アンチスパム機能により投稿内容が反映されない場合があります。
※投稿がすぐに反映されない場合があります。

Scroll to Top