消費増税前の駆け込み需要が発生したにもかかわらず、2019年9月のデジタルビデオカメラ（DVC）の売れ行きは前年並みにとどまった。この3年で市場規模は緩やかな縮小傾向を続けている。後退要因の一つに、ハンディカメラ（横型）の販売減があることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から明らかとなった。
消費増税で駆け込み需要が発生した19年9月の指数は「1.02」と、かろうじて3年前の水準を上回る程度だった。消費増税の影響を受けていない、前月の19年8月の指数は「0.51」と基点の半分程にしか達しておらず、需要期以外の動きは、縮小傾向をたどっている。また、販売台数伸び率（前年同月比）でも、2年の間に前年を超えた月は数える程度で、19年9月も99.0％と前年に届かなかった。
次にタイプ別の台数比率をみていくと、横型の比率が変動を伴いながら、減少傾向にあることを示していた（図2）。一方のアクションカメラは、16年9月の13.0％から比率は上昇し、3割前後での推移から、4割を超える月も目につく。DVC市場全体の需要は、半数を超える横型の売れ行きに大きく左右される。比率を増やしているアクションカメラは、大型連休（4-5月）やマリンスポーツ（7-8月）、ウィンタースポーツ（12月）といった特定の時期に需要が高まっており、季節変動の大きいジャンルとなっている。いずれにしても、売れ行きの鈍った横型が、市場全体の縮小をもたらす要因となっているのは明らかだ。
大容量のメモリを搭載し、カメラ性能が向上しているスマートフォンがデジタルカメラ市場に続き、DVC市場も浸食し始めている。SNSを介し、動画を共有するには、スマートフォンでの作業が適しているため、今後もDVC市場の縮小が続く恐れがある。
（記事を一部引用しています）
スマホの影響拡大が続く
スマホの影響で、今度はデジタルビデオカメラ市場が縮小してきているようです。記事によればDVC市場は次第に縮小していて販売が振るわなくなってきているようですね。その原因については、やはりスマホが影響していると考えられるそうです。
考えてみればスマホでも結構キレイな画像が撮影できますし、SNSなどへの投稿を考えるとスマホでも十分ということなのでしょうね。最近は豪雨の様子や川の氾濫などの様子がスマホで動画撮影され、それがテレビなどで流されています。画像は多少粗いなとは思いますが、記録に残すぐらいには十分ぐらいになってきていますね。
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それでも影響は最小限？
スマホの動画撮影機能によりビデオカメラの販売数が鈍化しているという可能性はもちろんあるわけですが、家庭用ビデオカメラの場合、ほとんどお子さんを撮影して記録に残すというような目的が多いと思います。その場合、スマホほでは光学ズームがないので遠くから運動会の様子などを撮影するのにはちょっと向いていないですよね。なので、そのような撮影にはビデオカメラを選択するしかないので、デジカメ市場の縮小のようなことはビデオカメラ市場ではおこらないのかな？と思います。
一方でアクションカムの市場は堅調なようですね。アクションカムは一般的に防水防塵耐衝撃性能がありますので、マリンスポーツや激しいスポーツでも安心して利用することができます。一方、スマホではいくら防水とはいえ完全防水ではないですし、衝撃により画面割れなどの可能性があるため利用することは難しいです。
このようにスマホでは代替できない場面で利用する製品については、さほど落ち込むことがなく、むしろ売上を伸ばしているジャンルもあるということのようです。それでは一眼カメラはどうなのかというと、光学ズームや大きなセンサーによるメリットは未だ残っているものの、現時点では消費者はスマホで十分ということのようでなかなか難しい状況にあると言えそうですね。
詳細は本記事下部の記事元リンクからどうぞ。
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