ニコン、キヤノンに追い風か??半導体製造装置好調

半導体メーカの投資止まらず

日本半導体製造装置協会(SEAJ、東京都千代田区、牛田一雄会長)が発表した日本製半導体製造装置の1月の販売高(速報値、2021年11―22年1月の3カ月平均)は、前月比1・0%増の3063億2100万円で、3カ月連続のプラスとなった。

前年同月比では69・4%増。

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日本の半導体製造装置の販売高が増加して好調のようです。皆さんご存知の通り、半導体不足が様々な企業の足かせとなっていますが、半導体製造メーカは、半導体需要に応えようと積極的に設備投資をして利益を得ようとしているようです。需要が増えれば価格が上昇し、利益を求めるために供給を増やすという自然な流れですね。

半導体というのは需要と供給のバランスをとるのが難しい製品で、通常の場合、製造工場は80%の稼働率を目指し、残りの20%で急ぎの製品製造をこなしていたそうです。なので実際は半導体の供給量というのは非常にタイトなバランス状態にあったであろうことが、最近のいろいろな話でわかってきました。そこにきて、新興国や途上国でのデジタル化の波及や、PS5などの新しいゲーム機、スマホの世界的な普及、5Gへの整備更新、製造工場の火災や寒波による被害などが加わり、いっきにバランスが崩れたという側面があるようです。

キヤノンとニコンの追い風となるか

キヤノンやニコンだけが半導体製造装置を製造しているメーカではなく、たくさんの企業があるわけですが、そのなかにキヤノンやニコンが含まれていることは間違いありません。

コロナ渦でカメラ市場が縮小しているなかで、この半導体製造装置の取引額の増加が、キヤノンやニコンにとって経営的にプラスになるといいなと思いますね。そして半導体不足の影響は本当に様々な製品に及んでいますので、はやく解消してくれるといいなと思っています。

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