ニコンのカメラ事業撤退に備える人々が増加
週刊実話webがニコンのカメラ事業の今後について報道しています。
2000人の人員削減も厳しい経営状況は変わらず…
「16年3月期に8410億円あったニコンの連結売上高は、21年3月期は4500億円と、5年間でほぼ半減。5200億円あったカメラなど映像事業の売上収益は、1450億円と激しく落ち込んでいます」（経済ジャーナリスト）
ニコンは昨年11月に、グループ全体の約1割にあたる2000人の人員削減に乗り出した。しかし、厳しい経営状況は変わらず、いよいよカメラ事業からの撤退がウワサされている。
「ニコンのカメラやレンズは、マニアにとっては宝物です。カメラ事業からの撤退説が流れてから、ニコン製品を買い求めるお客様が増えています」（都内の中古カメラ店店主）
－週刊実話web
記事では、ニコンの事業の厳しさが報告されています。
まずはカメラ市場の縮小です。スマホの台頭でカメラが売れなくなり、カメラ事業は赤字続きだとしています。しかも、リストラを続けているにも経営環境の厳しさは相変わらずで、カメラ事業からの撤退も噂されているとしています。
そしてカメラ事業ともう一つの事業の柱である半導体事業についても、国内メーカが半導体事業から撤退し、インテルとの取引比率が向上したものの、今後はインテルは外部調達に切り替える方針であることから、ニコンの半導体事業の今後も先行きが明るくないとしています。
このことから、総合的にニコンの経営状況は厳しく、カメラ事業からの撤退、または売却なども考えられる状況になっているということが言いたいようですね。
先を見越すニコンユーザ
そして記事によれば、一部のユーザはニコンがカメラ事業から撤退することを考え、ニコン製品を購入しようとしている人が増えているようです。
投機目的の可能性もないわけではないと思いますが、この発言をしている人が、中古カメラの店主ということから、たぶんは多くの人が既存のカメラの予備機や代替機、レンズの代替機や、今まで所有していなかったジャンルのレンズを中古として求めている人が多いのかな？という印象ですね。
つまり、少なくない人がニコンの今後を悲観して、購入できる今のうちに手元にバックアップとなる製品や、将来的に使うかもしれないレンズについて所有しておこうという気持ちになっているのだと思われます。
ニコンがカメラ事業から撤退する「可能性」は、可能性としてはゼロではないのでしょうが、「蓋然性」として高いかどうかはわかりません。でも、ミラーレスへ移行していくなかで、一眼レフ関連の製品が収束していく「蓋然性」はあり得るのかなと思います。いまの多くのニコンユーザは一眼レフのユーザのほうがまだ多いでしょうから、一眼レフ用の機材を保有しておきたいと考えるのは理解できるところです。
オリンパスのときも、何度もカメラ事業撤退の噂を否定しながら最終的には撤退してしまったわけですが、いちどこのような噂が出てしまうと、ニコンもオリンパスの時と同様に今後も同じような噂を繰り返すことになると思います。その観測がでるだけでマイナスになってしまいますのて、なんとか素晴らしい新製品を発売してそれを払拭するぐらいになって欲しいと思いますね。
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